これは紹介用のサンプルです。登場する数値・世帯像はすべてダミーで、実在の家計とは関係ありません。

家計ダッシュボード(サンプル)

時点

まとめ用途と必要金額・準備の進み具合

🧒 子供
約万円
教育 約万円(2人分・私立文系)
準備 %(一括原資ゼロ。積立は月万円で2026年12月から)
バーのマーク:下限 約万円(全公立+国立大)/基準 約万円(私立文系)/上限 約万円(私立理系)。バーの目盛りは上限が100%
標準ペース %(積立期間 2026年12月〜2052年、まだ開始前)
🌅 老後
65歳時点で 約
準備 %(他目的の資金を除いた 約万円/総枠。老後専用枠のDC 約万円を含む)
バーのマーク:下限 約万円(生活費の不足分のみ)/基準 約万円(+老後旅行)。計上できる分は下限を上回っています
標準ペース %(25歳〜65歳の40年間のうち、10年が経過)

用途別のおおまかな見積もりです(仮置きを含みます)。「準備」は必要額に対して既存の金融資産と取り分けで確保できている割合で、運用益は含みません。進捗バーの下の薄いバーは「標準ペース」(その目標の期間のうち時間がどれだけ経過したか)で、濃いバーが薄いバーを上回っていれば、時間の進み具合より先行している目安になります。重なる項目があるため単純合計はしません。

タイムライン必要額と時期(線形スケール)

2026
住宅購入・新生活スタート(支出予定は計画タブ)
2027
第1子誕生(出産の支出予定は計画タブ)
2030
第2子誕生(想定)
2033
🧒 教育:小学校(公立)2033〜2042年・2人分約万円
2039
🧒 教育:中学校(私立)2039〜2045年・2人分約万円
2042
🧒 教育:高校(私立)2042〜2048年・2人分約万円
2045
🧒 教育:大学(私立文系)2045〜2052年・2人分約万円
2052
教育の山が終わる ― 教育分 月万円が老後側へ
2056
🌅 老後 総枠(夫 65歳)65歳時点の残高目標約
2058
妻 65歳

左の縦軸が時間です(2026〜2058年、間隔は年数に比例)。支出のタイミングにマーカーを置き、右に金額の棒(右端=1億円の線形スケール)を並べています。教育の段階別の金額は按分の目安で、算出方法はデータタブにあります。

子供望むもの・必要な資金

  • 第1子:2027年5月予定(育良クリニック、無痛分娩で決定)。第2子は3歳差を想定
  • 教育の基準(私立文系):公立小学校 → 私立中高 → 私立大学(文系)
  • 育休の前提:夫3か月・妻1年
必要な資金の見積もり金額
教育費(2人分・私立文系、給付差引後の実質負担)約万円
 うち 小学校(公立)2033〜2042年約万円
 うち 中学校(私立)2039〜2045年約万円
 うち 高校(私立)2042〜2048年約万円
 うち 大学(私立文系)2045〜2052年約万円
教育費の下限(全公立+国立大学に進んだ場合)約万円
教育費の上限(私立理系に進んだ場合)約万円
教育の必要額(基準)※幅は 約万円 〜 約万円約万円

教育費の支出の山は2039〜2052年(私立中高と大学が重なる時期)。

老後望むもの・必要な資金

  • 望むもの:65歳以降も今の生活水準を大きく落とさず、旅行も楽しめる老後
  • 目標の置き方:「金融資産 約1億円」は、この老後の総枠として置く(65歳時点の金融資産残高の目標)。住まい・教育が「途中で使うお金」なのに対し、こちらは「老後に残して使うお金」
  • 旅行は老後の枠に含める:65歳以降、特に健康な65〜80歳に厚く楽しむ。現役時代の旅行は目標積立の対象ではなく、年75万円ペースを賞与から回す運用(計画タブの旅行積立)とする
総枠とマイルストーン金額
マイルストーン 下限:生活費の不足分のみ仮置き(支出 月万円 − 年金 月万円 = 月万円 × 年、夫婦2人分)約万円
マイルストーン 基準:下限 + 老後旅行仮置き(約万円)約万円
マイルストーン 目標:基準 + 予備(未割当:医療・介護・住み替え・長生きリスクなど、約万円)約
現在の世帯の金融資産(2026年11月)約万円
うち 他目的の取り分け(住まい 約万円・出産 万円・引越し 万円・非常時対策・流動性 約万円・旅行(1年分) 万円)約万円
老後に計上できる分(世帯の金融資産 − 他目的の取り分け)約万円
うち 老後専用枠:確定拠出年金約万円

不足分の確定には、2人の年金見込額(ねんきん定期便)が必要。年金が平均モデルより多ければ、不足分は大きく下がる。シミュレーションの長期判定は、一時預金+投資の合計(推移グラフの3段目)で見るため、上記の下限・基準をそのまま使う(安全資産と積立は老後の余剰に数えない)。年金見込額の確定後に精密化する(タスク管理タブのTODO)。

金融資産の全体像いま持っているお金

普通預金 約万円(%) 確定拠出年金 約万円(%)— 老後専用枠 投資信託(既存) 約万円(%)— 証券口座(非課税のまま保有) 財形貯蓄(妻) 約万円(%)— 勤務先の積立(MF連携外)

家計のバランスシート資産・負債・純資産(時価ベース)

資産の部

金融資産(内訳は上の全体像のとおり)万円
不動産(自宅)万円(未取得)
その他資産(自動車など)未計上
資産合計万円

負債の部

住宅ローン万円(未実行)
その他の借入0万円
負債合計万円

純資産の部

純資産(資産合計 − 負債合計)万円

純資産比率は%(現時点では負債がないため、純資産=資産合計)。2027年に住宅を購入すると、不動産(時価)と住宅ローン残高が両建てで入り、純資産は金融資産とは別の数字になります。その他資産(自動車など)は未計上のため資産合計に含んでいません。

お金の流れ実績のサンキー図(集計方法を切替できます)

口座まわりの現状

  • 夫:証券口座の移管手続き中。移管先への書類提出は来週以降に可能
  • 妻:証券口座の開設審査が完了し、取引可能になった
  • 妻:iDeCoの申込が未完了のまま(再開期限あり)
  • 住宅ローン事前審査:3行に申請済み。1行は承認済み、他行は結果確認が残る

2人の年金状況未入力

老後の目標額(不足分)を確定するために必要な情報です。ねんきん定期便や「ねんきんネット」の見込額が分かったら反映します。

項目夫妻
加入している年金制度未入力未入力
加入期間(見込み含む)未入力未入力
老齢年金の見込額(65歳・月額)未入力未入力
企業年金・その他の上乗せ未入力未入力
確認日・出典(定期便の年度など)未入力未入力

妻の財形積み立て一部未入力

勤務先の財形貯蓄の状況です。残高と毎月の積立額は入力済み。家計簿アプリには連携できない口座のため、世帯の金融資産の総額にはこの残高を加算して表示しています。

項目内容
財形の種類(一般財形/財形年金/財形住宅)未入力
毎月の積立額万円(年42万円)
賞与時の増額積立未入力
現在の残高万円(2026年11月時点)
積立の開始時期未入力
利回り・勤務先の奨励金など未入力

シミュレーション変数を動かして、短期・長期の目標をチェックする

年間の収支と資産推移追加投資が賞与未満の年追加投資がマイナスの年退職時に長期目標未達
収支現金財形運用益定常支出特別支出収支
固定予算非常時対策流動性教育住宅出産引越し旅行
流動予算一時預金財形NISA枠課税枠DC目標
グラフをクリックすると、その年の断面が表示されます
変数設定
教育の目標(月拠出は自動で設定されます)
老後の目標(65歳時点)
居住地(保育料のパターン)
頭金+諸経費(購入時の現金)
ローン月返済
教育の月拠出(自動)
残高がマイナスにならない最小額を動的に算出(実質0%)
65歳時点の余剰(一時預金+投資)
推移グラフ3段目の合計。長期判定はこの金額で見る

福利厚生の仲介手数料%が使えれば、諸経費は約万円下がる見込み(社内確認待ち)。

シミュレーションの詳細定義フローとストック・予算の優先順位・判定(2026年11月11日に再定義)

フローとストック

  • 収入 = 給与 + 賞与 + 給付 + 運用益
    • 給付は児童手当と018サポート(東京のみ)。育休の影響は給与の変動として表す
    • 運用益 = 投資 × 運用利回り(利回りがかかるのは投資だけ。一時預金・積立・非常時対策・流動性は0%)
  • 支出 = 定常支出 + 特別支出
    • 定常支出 = 住居費 + 大人の生活費 + 子どもの生活費
    • 特別支出 = 住宅頭金・学費・旅行費など、不定期に発生する高額支出(費目ごとに積立の対象)
  • 金融資産 = 前期の金融資産 + 収入 − 支出
  • 投資 = 前期の投資 + 運用益 + 追加投資
    • 投資の中はNISA枠と課税枠(とDC)に分かれる。買い付けはNISA枠から先に埋める(つみたて枠→成長投資枠の順、夫婦合算で枠を管理)。既存の投資信託はNISA枠にあるものとして初期配置している

予算(上から優先して確保する)

  1. 安全資産(非常時対策+流動性) = 定常支出 × か月分(非常時対策 か月分は個人向け国債、流動性 か月分は現金で持つ。流動性に手をつける段階では一時預金・投資を使い切っていて計画は破綻しているため、この2つは順位ではなく構成として扱う)
  2. 積立(費目別) = 既存積立 + 新規積立 − 特別支出(住宅・出産・引越し・教育・旅行)
    • 特別支出は、その費目の前年末残高から払うのが原則。残高を超えた分は「積立の失敗」として記録し、不足分は流動予算側が負担する(費目の残高は0で止め、費目同士では融通しない)。教育の月拠出は、各年の学費を前年末残高でまかなえる最小の定額に解いている
  3. 追加投資は月万円(年万円)が上限で、超えた分は一時預金に滞留する。不足した年は負の追加投資(引き出し)で調整する。DCは60歳まで引き出しの対象外
  4. 引き出しの順序は課税枠から先で、NISA枠は最後まで残す。課税枠の売却では、利益部分に%の税金がかかる分を差し引いて手取りで計算する(NISA枠の売却は非課税)
  5. 一時預金 = 投資から溢れた残りの資産(未投入の現金+財形)

判定

  • 短期(最低):追加投資が全ての年で非負(投資を取り崩していない)
  • 短期(基準):追加投資が全ての年で賞与額(年万円)以上(賞与がなくても投資を増やせている)
  • 長期:65歳時点の一時預金+投資の合計(推移グラフの3段目)が、選択した老後の目標値以上
  • 計算の仕様:年単位(2026〜2060年)・実質ベース(物価・賃金スライドなし)で計算し、2026年は初期配分のみで、住宅購入(頭金・諸経費と引越しの支払い)は2027年のイベントとして扱う。住宅価格を変えると積立(住宅)が増減し、その差額は一時預金・投資の初期額で調整する(積立(住宅)が不足することはない)。各枠の初期残高はデータタブの定義値から取る。DCの掛金(月5.5万円)は2050年(60歳になる前年)までDCに直接加算する(家計のキャッシュフローを通らない)。NISA枠は取得額(簿価)ベースで管理し、売却した分の枠は翌年に復活する前提。追加投資の判定は万円単位に丸めた値で行う(1万円未満のマイナスは0として扱う)

この式は年次シミュレーションのものです。月々の運用では、流動性は給与の入金と引き落としのタイミングなどで変動します(その変動を吸収するのが流動性の役割です)。判定の対象は65歳(2056年)までで、退職後の取り崩しは含みません。

実装コード(シミュレーション一式・自動表示)

このページで実行しているシミュレーションの関数群のソースをそのまま読み取り、関数ごとに表示しています。コピーではないため、実装が変われば表示も自動で追随します。

年次レコードのスキーマ(実例)

シミュレーションが生成する年次レコードの実物です。推移グラフで選択中の年のレコードを表示します(値は表示用に小数第1位へ丸めています)。


  

TODO期限のあるもの・決めること

項目期限・時期担当
証券口座の移管書類を提出来週以降夫
年金見込額(ねんきん定期便)を確認して老後の目標額を確定計画確定時夫婦
勤務先の団体保険を確認して、死亡・就業不能の保障を決める保険の検討時夫婦
住宅ローンの事前審査の結果を確認来月夫婦
リスク許容度を決めて投資の株式比率を確定計画確定時夫婦

期限が過ぎたもの・終わったものは、このページの更新時に整理します。

決めたことサンプル

  • 配分の優先順位は 安全資産 → 積立(費目別) → 投資 → 一時預金 とする
  • 安全資産は定常支出の6か月分(非常時対策4か月分+流動性2か月分)を確保する
  • 教育費は一括で置かず、月々の積立でまかなう
  • 追加投資の上限は月25万円。取り崩しは課税口座から先に行い、NISA口座は最後まで残す
  • 住宅の頭金は物件価格の10%を目安にする
  • 旅行費は毎年60万円を賞与から確保する

データ全タブ共通の数値(唯一の管理場所)

目標・現状・計画タブの数値は、すべてこのデータから自動で表示しています。「計算値」は他の数値から自動で決まるため、元の数値を変えれば連動して変わります。数値そのものの変更は、元データの定義を更新して再公開する形で行います(この画面は表示専用です)。

実績(サンキー図)の「その他」は、現金・カード、衣服・美容、趣味・娯楽、教養・教育、特別な支出などを含む残りの支出です。実績の収入はマネーフォワードの月次収入の合計ベースで、計画タブの手取り(通常月の中央値ベース)とは集計の取り方が少し異なります。